このような状況の中で、当社はブランド力の強化を目的として、マーチャンダイジング力の向上、国内靴メーカーとの関係強化及び店頭でのフィッティングを中心としたコンサルティングセールスの推進に努め、顧客満足の最大化に注力してまいりました。しかしながら、婦人靴市場において、よりカジュアルでシンプルかつ高機能の商品が注目され、スニーカーが流行したにも関わらず、当社の商品ラインナップでは十分に対応できなかったこと、サンダルにおいてはさらなる需要減が顕著になったこと等が影響し、春夏商戦は当初想定以上の苦戦を強いられました。
その結果、当第1四半期累計期間の売上高は1,254百万円(前年同四半期比6.7%増)と増加しましたが、店頭在庫の増加に伴い返品調整引当金を積み増したことと、靴の原材料となる皮革及び石油化学製部材の価格の高騰分を吸収しきれなかったこと等により、売上高原価率が上昇いたしました。経費圧縮に努めたものの、営業利益は98百万円(同13.5%減)、経常利益は119百万円(同16.2%減)、四半期純利益は72百万円(同16.2%減)となりました。
なお、当第1四半期累計期間の店舗出退店数は、店舗統合による減少1店舗となっており、当第1四半期会計期間末の店舗数は92店舗となりました。
2014/08/12 9:35
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