建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額
法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～20年
工具・器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/26 10:56

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	222百万円	209百万円
土地	56	56

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/26 10:56

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産の部)
売掛金が51百万円、たな卸資産が328百万円増加したものの、建物及び構築物が382百万減少したこと、現金及び預金が171百万円減少したこと等により76百万円の減少となりました。
(負債の部)

2015/06/26 10:56

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～30年
工具器具備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/26 10:56