9882 イエローハット

9882
2026/08/14
時価
1514億円
PER 予
12.25倍
2010年以降
3.32-13.89倍
(2010-2026年)
PBR
1.2倍
2010年以降
0.21-1.22倍
(2010-2026年)
配当 予
3.86%
ROE 予
9.83%
ROA 予
5.92%
資料
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イエローハット(9882)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
6億4500万
2009年3月31日 -48.37%
3億3300万
2010年3月31日 +17.72%
3億9200万
2011年3月31日 +5.1%
4億1200万
2012年3月31日 +2.67%
4億2300万
2013年3月31日 +57.21%
6億6500万
2014年3月31日 +4.21%
6億9300万
2015年3月31日 +12.7%
7億8100万
2016年3月31日 +7.94%
8億4300万
2017年3月31日 +12.57%
9億4900万
2018年3月31日 +4.95%
9億9600万
2019年3月31日 +9.44%
10億9000万
2020年3月31日 +7.61%
11億7300万
2021年3月31日 +5.46%
12億3700万
2022年3月31日 +6.47%
13億1700万
2023年3月31日 +2.35%
13億4800万
2024年3月31日 +1.41%
13億6700万
2025年3月31日 +8.56%
14億8400万
2026年3月31日 +4.25%
15億4700万

個別

2008年3月31日
1億5700万
2009年3月31日 -45.22%
8600万
2010年3月31日 +23.26%
1億600万
2011年3月31日 +14.15%
1億2100万
2012年3月31日 +1.65%
1億2300万
2013年3月31日 +22.76%
1億5100万
2014年3月31日 -5.96%
1億4200万
2015年3月31日 -2.82%
1億3800万
2016年3月31日 -4.35%
1億3200万
2017年3月31日 +1.52%
1億3400万
2018年3月31日 -2.24%
1億3100万
2019年3月31日 +1.53%
1億3300万
2020年3月31日 -4.51%
1億2700万
2021年3月31日 +0.79%
1億2800万
2022年3月31日 -1.56%
1億2600万
2023年3月31日 -0.79%
1億2500万
2024年3月31日 -2.4%
1億2200万
2025年3月31日 -4.1%
1億1700万
2026年3月31日 -59.83%
4700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
当社及び連結子会社は、卸売部門については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、小売部門については主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算出しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物:2~50年2026/06/23 11:41
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金4,7905,1514,7905,151
賞与引当金1174711747
2026/06/23 11:41
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
(繰延税金資産)
賞与引当金41百万円18百万円
貸倒引当金1,5101,623
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
2026/06/23 11:41
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
(繰延税金資産)
賞与引当金565百万円617百万円
貸倒引当金1,51083
(注)1.当連結会計年度において企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度に
係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
2026/06/23 11:41
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
当事業年度末日の市場価格に基づく時価法(評価差額金は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産(商品・貯蔵品)の評価基準及び評価方法
卸売部門については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算出しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年2026/06/23 11:41

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