イエローハット(9882)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億4500万
- 2009年3月31日 -48.37%
- 3億3300万
- 2010年3月31日 +17.72%
- 3億9200万
- 2011年3月31日 +5.1%
- 4億1200万
- 2012年3月31日 +2.67%
- 4億2300万
- 2013年3月31日 +57.21%
- 6億6500万
- 2014年3月31日 +4.21%
- 6億9300万
- 2015年3月31日 +12.7%
- 7億8100万
- 2016年3月31日 +7.94%
- 8億4300万
- 2017年3月31日 +12.57%
- 9億4900万
- 2018年3月31日 +4.95%
- 9億9600万
- 2019年3月31日 +9.44%
- 10億9000万
- 2020年3月31日 +7.61%
- 11億7300万
- 2021年3月31日 +5.46%
- 12億3700万
- 2022年3月31日 +6.47%
- 13億1700万
- 2023年3月31日 +2.35%
- 13億4800万
- 2024年3月31日 +1.41%
- 13億6700万
- 2025年3月31日 +8.56%
- 14億8400万
- 2026年3月31日 +4.25%
- 15億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5700万
- 2009年3月31日 -45.22%
- 8600万
- 2010年3月31日 +23.26%
- 1億600万
- 2011年3月31日 +14.15%
- 1億2100万
- 2012年3月31日 +1.65%
- 1億2300万
- 2013年3月31日 +22.76%
- 1億5100万
- 2014年3月31日 -5.96%
- 1億4200万
- 2015年3月31日 -2.82%
- 1億3800万
- 2016年3月31日 -4.35%
- 1億3200万
- 2017年3月31日 +1.52%
- 1億3400万
- 2018年3月31日 -2.24%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 +1.53%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 -4.51%
- 1億2700万
- 2021年3月31日 +0.79%
- 1億2800万
- 2022年3月31日 -1.56%
- 1億2600万
- 2023年3月31日 -0.79%
- 1億2500万
- 2024年3月31日 -2.4%
- 1億2200万
- 2025年3月31日 -4.1%
- 1億1700万
- 2026年3月31日 -59.83%
- 4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
当社及び連結子会社は、卸売部門については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、小売部門については主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算出しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物:2~50年2026/06/23 11:41 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 11:41
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 4,790 5,151 4,790 5,151 賞与引当金 117 47 117 47 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 41百万円 18百万円 貸倒引当金 1,510 1,623
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:41
(注)1.当連結会計年度において企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度に前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 565百万円 617百万円 貸倒引当金 1,510 83
係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
当事業年度末日の市場価格に基づく時価法(評価差額金は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産(商品・貯蔵品)の評価基準及び評価方法
卸売部門については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算出しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年2026/06/23 11:41