#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 38年～47年
工具、器具及び備品 5年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払見本帳費
「商品見本帳の会計処理」をご参照下さい。2020/03/30 9:51
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/03/30 9:51