長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2035万
- 2009年3月31日 +6.27%
- 2162万
- 2010年3月31日 -18.66%
- 1759万
- 2011年3月31日 -4.62%
- 1678万
- 2012年3月31日 -1.41%
- 1654万
- 2013年3月31日 -3.49%
- 1596万
- 2014年3月31日 +4.18%
- 1663万
- 2015年3月31日 +32.31%
- 2200万
- 2016年3月31日 +34.24%
- 2954万
- 2017年3月31日 -2.89%
- 2868万
- 2018年3月31日 +2.69%
- 2946万
- 2019年3月31日 -7.69%
- 2719万
- 2020年3月31日 -11.61%
- 2403万
- 2021年3月31日 -6.06%
- 2258万
- 2022年3月31日 -7.55%
- 2087万
- 2023年3月31日 -13.48%
- 1806万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法によっております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討して計上しております。
(2)賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/29 11:38