植松商会（9914）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年3月20日: 1510万
2010年3月20日 -56.95%: 650万
2010年12月20日 -66.15%: 220万
2011年3月20日 +427.27%: 1160万
2011年6月20日 -81.55%: 214万
2011年9月20日 +773.83%: 1870万
2011年12月20日 -88.07%: 223万
2012年3月20日 +707.17%: 1800万
2012年6月20日 -82.22%: 320万
2012年9月20日 +476.88%: 1846万
2012年12月20日 -82.12%: 330万
2013年3月20日 +463.64%: 1860万
2013年6月20日 -81.72%: 340万
2013年9月20日 +467.65%: 1930万
2013年12月20日 -82.38%: 340万
2014年3月20日 +714.71%: 2770万
2014年6月20日 -88.09%: 330万
2014年9月20日 +387.88%: 1610万
2014年12月20日 -80.75%: 310万
2015年3月20日 +441.94%: 1680万
2015年6月20日 -86.9%: 220万
2015年9月20日 +454.55%: 1220万
2015年12月20日 -82.79%: 210万
2016年3月20日 +752.38%: 1790万
2016年6月20日 -81.01%: 340万
2016年9月20日 +408.82%: 1730万
2016年12月20日 -80.92%: 330万
2017年3月20日 +612.12%: 2350万
2017年6月20日 -85.11%: 350万
2017年9月20日 +991.43%: 3820万
2017年12月20日 -89.27%: 410万
2018年3月20日 +734.15%: 3420万
2018年6月20日 -89.18%: 370万
2018年9月20日 +537.84%: 2360万
2018年12月20日 -84.32%: 370万
2019年3月20日 +521.62%: 2300万
2019年6月20日 -83.04%: 390万
2019年9月20日 +343.59%: 1730万
2019年12月20日 -77.46%: 390万
2020年3月20日 +256.41%: 1390万
2020年6月20日 -81.29%: 260万
2020年9月20日 +176.92%: 720万
2020年12月20日 -65.28%: 250万
2021年3月20日 +288%: 970万
2021年6月20日 -63.92%: 350万
2021年9月20日 +474.29%: 2010万
2021年12月20日 -82.59%: 350万
2022年3月20日 +620%: 2520万
2022年6月20日 -86.11%: 350万
2022年9月20日 +645.71%: 2610万
2022年12月20日 -86.59%: 350万
2023年3月20日 +377.14%: 1670万
2023年6月20日 -79.64%: 340万
2023年9月20日 +644.12%: 2530万
2023年12月20日 -82.61%: 440万
2024年3月20日 +561.36%: 2910万
2024年6月20日 -88.66%: 330万
2024年9月20日 +569.7%: 2210万
2024年12月20日 -85.07%: 330万
2025年3月20日 +487.88%: 1940万
2025年6月20日 -82.47%: 340万
2025年9月20日 +311.76%: 1400万
2025年12月20日 -75.71%: 340万
2026年3月20日 +482.35%: 1980万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日)	当事業年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日)
法定福利費	73,494	73,298
賞与引当金繰入額	19,400	19,800
役員賞与引当金繰入額	23,300	15,400
退職給付費用	18,617	13,687

2026/06/18 9:55

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月20日)	当事業年度(2026年3月20日)
繰延税金資産
賞与引当金	5,936千円	6,058千円
未払社会保険料	2,105	1,785

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/18 9:55

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/18 9:55