建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、前連結会計年度においては主に報告セグメントに帰属しない本社土地建物及び投資有価証券であり、当連結会計年度においては主に報告セグメントに帰属しないのれん、本社土地建物及び投資有価証券であります。

2015/06/18 9:56

#2 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額の「その他」は、工具、器具及び備品であり、リース資産、建設仮勘定を含んでおります。
2.㈱パトライトの建物及び構築物、土地には、全面時価評価法による評価差額が含まれております。
(3)在外子会社

2015/06/18 9:56

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………………15年～50年
機械及び装置…………7年～10年
工具、器具及び備品…2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/18 9:56

#4 固定資産売却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	-	10
建物及び構築物	-	△6
機械装置及び運搬具	0	1

同一物件の売却により発生した土地売却損と建物及び構築物売却益は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却損として表示しております。

2015/06/18 9:56

#5 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	-	489
建物及び構築物	0	△337
機械装置及び運搬具	2	1

同一物件の売却により発生した土地売却益と建物及び構築物売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2015/06/18 9:56

#6 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4	16
機械装置及び運搬具	2	1

2015/06/18 9:56

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
大阪府東大阪市	遊休資産	土地
東京都調布市	遊休資産	建物及び土地

当社グループは、資産を用途により事業用資産、賃貸用資産及び遊休資産に分類しております。また、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6億31百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地5億74百万円及び建物57百万円であります。

2015/06/18 9:56

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………15年～50年
機械装置及び運搬具…4年～17年
工具、器具及び備品…2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/18 9:56