建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しないのれん、本社土地建物及び投資有価証券であります。

2016/06/21 13:10

#2 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額の「その他」は、工具、器具及び備品であり、リース資産、建設仮勘定を含んでおります。
2.㈱パトライトの建物及び構築物、土地には、全面時価評価法による評価差額が含まれております。
(3)在外子会社

2016/06/21 13:10

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………………15年～50年
機械及び装置…………7年～10年
工具、器具及び備品…2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/21 13:10

#4 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地	315	-
建物及び構築物	34	-
機械装置及び運搬具	2	23

前連結会計年度は同一物件の売却により発生した土地売却益と建物及び構築物売却損、機械装置及び運搬具売却損及び工具、器具及び備品売却損を相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2016/06/21 13:10

#5 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	9	2
機械装置及び運搬具	2	10

2016/06/21 13:10

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、国内連結子会社の平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………15年～50年
機械装置及び運搬具…2年～17年
工具、器具及び備品…2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/21 13:10