ヨンキュウ(9955)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3536万
- 2009年3月31日 -24.81%
- 2659万
- 2010年3月31日 -65.66%
- 913万
- 2011年3月31日 +64.78%
- 1505万
- 2012年3月31日 +13.67%
- 1710万
- 2013年3月31日 -2.1%
- 1675万
- 2014年3月31日 +6.2%
- 1778万
- 2015年3月31日 -0.62%
- 1767万
- 2016年3月31日 +12.75%
- 1993万
- 2017年3月31日 +4.34%
- 2079万
- 2018年3月31日 +3.74%
- 2157万
- 2019年3月31日 +4.5%
- 2254万
- 2020年3月31日 +3.5%
- 2333万
- 2021年3月31日 -6.99%
- 2170万
- 2022年3月31日 +19.35%
- 2590万
- 2023年3月31日 +18.49%
- 3069万
- 2024年3月31日 -7.24%
- 2846万
- 2025年3月31日 +9.97%
- 3130万
- 2026年3月31日 +2.33%
- 3203万
個別
- 2008年3月31日
- 3231万
- 2009年3月31日 -26.39%
- 2378万
- 2010年3月31日 -66.51%
- 796万
- 2011年3月31日 +75.86%
- 1401万
- 2012年3月31日 +15.74%
- 1621万
- 2013年3月31日 -3.41%
- 1566万
- 2014年3月31日 +4.53%
- 1637万
- 2015年3月31日 +0.6%
- 1647万
- 2016年3月31日 +12.46%
- 1852万
- 2017年3月31日 +5.27%
- 1950万
- 2018年3月31日 +0.05%
- 1951万
- 2019年3月31日 -4.65%
- 1860万
- 2020年3月31日 +3.02%
- 1916万
- 2021年3月31日 -8.25%
- 1758万
- 2022年3月31日 +16.37%
- 2046万
- 2023年3月31日 +23.6%
- 2529万
- 2024年3月31日 -17.02%
- 2098万
- 2025年3月31日 +14.74%
- 2408万
- 2026年3月31日 +13.17%
- 2725万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 10:16
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 390,612 403,191 賞与引当金繰入額 16,336 17,625 役員退職慰労引当金繰入額 32,289 34,685 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~15年
投資不動産 2~47年2026/06/18 10:16 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:16
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 473,248 471,032 賞与引当金 7,335 8,546 退職給付引当金 78,311 77,172
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:16
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 239,982 245,719 賞与引当金 9,859 10,225 退職給付に係る負債 84,088 78,597
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/18 10:16