9955 ヨンキュウ

9955
2026/07/24
時価
340億円
PER
8.97倍
2010年以降
赤字-31.67倍
(2010-2026年)
PBR
0.83倍
2010年以降
0.16-1.09倍
(2010-2026年)
配当
0.9%
ROE
9.28%
ROA
6.84%
資料
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ヨンキュウ(9955)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
3536万
2009年3月31日 -24.81%
2659万
2010年3月31日 -65.66%
913万
2011年3月31日 +64.78%
1505万
2012年3月31日 +13.67%
1710万
2013年3月31日 -2.1%
1675万
2014年3月31日 +6.2%
1778万
2015年3月31日 -0.62%
1767万
2016年3月31日 +12.75%
1993万
2017年3月31日 +4.34%
2079万
2018年3月31日 +3.74%
2157万
2019年3月31日 +4.5%
2254万
2020年3月31日 +3.5%
2333万
2021年3月31日 -6.99%
2170万
2022年3月31日 +19.35%
2590万
2023年3月31日 +18.49%
3069万
2024年3月31日 -7.24%
2846万
2025年3月31日 +9.97%
3130万
2026年3月31日 +2.33%
3203万

個別

2008年3月31日
3231万
2009年3月31日 -26.39%
2378万
2010年3月31日 -66.51%
796万
2011年3月31日 +75.86%
1401万
2012年3月31日 +15.74%
1621万
2013年3月31日 -3.41%
1566万
2014年3月31日 +4.53%
1637万
2015年3月31日 +0.6%
1647万
2016年3月31日 +12.46%
1852万
2017年3月31日 +5.27%
1950万
2018年3月31日 +0.05%
1951万
2019年3月31日 -4.65%
1860万
2020年3月31日 +3.02%
1916万
2021年3月31日 -8.25%
1758万
2022年3月31日 +16.37%
2046万
2023年3月31日 +23.6%
2529万
2024年3月31日 -17.02%
2098万
2025年3月31日 +14.74%
2408万
2026年3月31日 +13.17%
2725万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料手当390,612403,191
賞与引当金繰入額16,33617,625
役員退職慰労引当金繰入額32,28934,685
2026/06/18 10:16
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び投資不動産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~15年
投資不動産 2~47年2026/06/18 10:16
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金473,248471,032
賞与引当金7,3358,546
退職給付引当金78,31177,172
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/18 10:16
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
貸倒引当金239,982245,719
賞与引当金9,85910,225
退職給付に係る負債84,08878,597
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/18 10:16
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/18 10:16

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