有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 4 固定資産の減価償却の方法2018/05/15 10:05
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法 - #2 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2018/05/15 10:05
前中間会計期間(自 2014年4月1日至 2014年9月30日) 当中間会計期間(自 2015年4月1日至 2015年9月30日) 有形固定資産 2,657百万円 2,664百万円 無形固定資産 2,484 2,487 - #3 経営上の重要な契約等
- 5【経営上の重要な契約等】2018/05/15 10:05
当社は、2015年5月18日開催の取締役会において、固定資産の譲渡を決議し、2015年8月26日付で契約いたしました。
(1)譲渡の理由 - #4 重要な特別利益の注記
- ※3 特別利益のうち重要なもの2018/05/15 10:05
前中間会計期間(自 2014年4月1日至 2014年9月30日) 当中間会計期間(自 2015年4月1日至 2015年9月30日) 土地 - 1,347 有形固定資産「その他(純額)」 - 26 投資有価証券売却益 - 171 - #5 重要な特別損失の注記
- ※4 特別損失のうち重要なもの2018/05/15 10:05
(注) 当社は2016年3月期から2018年3月期の中期経営計画の一環として、当中間会計期間において「構造改革に伴う希望退職制度」を実施しております。前中間会計期間(自 2014年4月1日至 2014年9月30日) 当中間会計期間(自 2015年4月1日至 2015年9月30日) リース資産(純額) 124 278 有形固定資産「その他(純額)」 10 14 関係会社整理損 106 -
対象者は、退職日現在で年齢40歳以上60歳未満の当社に在籍する一般従業員、及び年齢60歳以上の当社を一旦定年退職したのちに入社した再雇用契約従業員であります。