定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 10～50年
工具、器具及び備品(純額) 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)……ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年～7年)に基づく定額法、それ以外のものについては定額法を採用しております。
リース資産……所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
長期前払費用……定額法
主な耐用年数は2～10年2020/06/23 11:00

#2 固定資産除却損の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
ソフトウエア	-	90
合計	-	90

2020/06/23 11:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品(純額) 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)……ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年～7年)に基づく定額法、それ以外のものについては定額法を採用しております。
リース資産……所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

2020/06/23 11:00