- 9960
- 2026/09/07
- 時価
- 1718億円
- PER 予
- 12.26倍
- 2010年以降
- 3.52-19.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.25倍
- 2010年以降
- 0.28-2.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.13%
- ROE 予
- 18.35%
- ROA 予
- 12.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東テク(9960)の繰延税金負債の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 3億400万
- 2019年6月30日 +39.14%
- 4億2300万
- 2019年9月30日 +11.58%
- 4億7200万
- 2019年12月31日 +117.58%
- 10億2700万
- 2020年3月31日 -96.49%
- 3600万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 5億2900万
- 2020年9月30日 +41.78%
- 7億5000万
- 2020年12月31日 +92%
- 14億4000万
- 2021年3月31日 -31.04%
- 9億9300万
- 2021年6月30日 -12.08%
- 8億7300万
- 2021年9月30日 +81.21%
- 15億8200万
- 2021年12月31日 +20.16%
- 19億100万
- 2022年3月31日 -49.34%
- 9億6300万
- 2022年6月30日 -3.01%
- 9億3400万
- 2022年9月30日 +17.67%
- 10億9900万
- 2022年12月31日 +25.84%
- 13億8300万
- 2023年3月31日 -19.52%
- 11億1300万
- 2023年6月30日 +73.58%
- 19億3200万
- 2023年9月30日 -12.42%
- 16億9200万
- 2023年12月31日 +39.24%
- 23億5600万
- 2024年3月31日 +2.12%
- 24億600万
- 2024年6月30日 +38.82%
- 33億4000万
- 2024年9月30日 -23.71%
- 25億4800万
- 2024年12月31日 +28.45%
- 32億7300万
- 2025年3月31日 -39.93%
- 19億6600万
- 2025年6月30日 +70.65%
- 33億5500万
- 2025年9月30日 +11.3%
- 37億3400万
- 2025年12月31日 +26.94%
- 47億4000万
- 2026年3月31日 -10.74%
- 42億3100万
- 2026年6月30日 +50.51%
- 63億6800万
個別
- 2019年3月31日
- 3億3500万
- 2020年3月31日 -70.15%
- 1億
- 2021年3月31日 +864%
- 9億6400万
- 2022年3月31日 -11.1%
- 8億5700万
- 2023年3月31日 +15.99%
- 9億9400万
- 2024年3月31日 +96.88%
- 19億5700万
- 2025年3月31日 -6.29%
- 18億3400万
- 2026年3月31日 +100.44%
- 36億7600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 17:01
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △2,983 △4,868 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/23 17:01
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △3,301 △5,338 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べて9,890百万円増加し115,120百万円となりました。これは、営業債権や棚卸資産の純減1,942百万円があった一方で、保有有価証券の時価上昇等による投資有価証券の増加6,222百万円及び土地の増加等による有形固定資産の増加5,486百万円が主な要因です。2026/06/23 17:01
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて2,550百万円減少し41,449百万円となりました。これは有利子負債2,089百万円及び繰延税金負債2,265百万円、その他負債554百万円がそれぞれ増加した一方で、支払手形及び買掛金や電子記録債務が7,736百万円減少したことが主な要因です。
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べて12,441百万円増加し73,670百万円となりました。これは、自己株式の取得等により自己株式が762百万円増加した一方で、保有有価証券の時価上昇等によりその他有価証券評価差額金が4,381百万円増加したこと、及び親会社株主に帰属する当期純利益の計上から配当金の支払を差し引いて利益剰余金が7,885百万円純増、さらに退職給付に係る調整累計額が615百万円増加したことが主な要因です。