無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 2億4400万
- 2014年3月31日 -31.97%
- 1億6600万
個別
- 2013年3月31日
- 1億6100万
- 2014年3月31日 -24.22%
- 1億2200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主に、ホストコンピュータ、コンピュータ端末、及び、営業用車両であります。2015/03/20 9:54
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/20 9:54 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2015/03/20 9:54
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 飲食関連設備 有形固定資産その他 東京都文京区他 0 飲食関連設備 無形固定資産その他 東京都文京区他 0 計 36
飲食部門は将来にわたり投下資本を回収できる見込がないため、上記の関連設備について回収可能価額まで減損損失を認識しました。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/20 9:54