#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主に、ホストコンピュータ、コンピュータ端末、及び、営業用車両であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 11:34
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物及び構築物 3～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 建物 3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 11:34