ミスミG(9962)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 10億3900万
- 2010年3月31日 -17.32%
- 8億5900万
- 2010年12月31日 +9.43%
- 9億4000万
- 2011年3月31日 -3.62%
- 9億600万
- 2011年6月30日 +8.5%
- 9億8300万
- 2011年9月30日 -3.87%
- 9億4500万
- 2011年12月31日 -2.65%
- 9億2000万
- 2012年3月31日 -3.59%
- 8億8700万
- 2012年6月30日 +4.85%
- 9億3000万
- 2012年9月30日 +3.23%
- 9億6000万
- 2012年12月31日 +23.13%
- 11億8200万
- 2013年3月31日 +9.05%
- 12億8900万
- 2013年6月30日 +9.08%
- 14億600万
- 2013年9月30日 +3.7%
- 14億5800万
- 2013年12月31日 +12.48%
- 16億4000万
- 2014年3月31日 -5.24%
- 15億5400万
- 2014年6月30日 +8.62%
- 16億8800万
- 2014年9月30日 +2.55%
- 17億3100万
- 2014年12月31日 +3.7%
- 17億9500万
- 2015年3月31日 +8.41%
- 19億4600万
- 2015年6月30日 -10.84%
- 17億3500万
- 2015年9月30日 +9.68%
- 19億300万
- 2015年12月31日 -1.16%
- 18億8100万
- 2016年3月31日 +0.69%
- 18億9400万
- 2016年6月30日 -1.9%
- 18億5800万
- 2016年9月30日 +17.65%
- 21億8600万
- 2016年12月31日 +25.39%
- 27億4100万
- 2017年3月31日 -19.19%
- 22億1500万
- 2017年6月30日 -11.29%
- 19億6500万
- 2017年9月30日 +0.46%
- 19億7400万
- 2017年12月31日 -39.21%
- 12億
- 2018年3月31日 +47.58%
- 17億7100万
- 2018年6月30日 +32.35%
- 23億4400万
- 2018年9月30日 +10.58%
- 25億9200万
- 2018年12月31日 +3.97%
- 26億9500万
- 2019年3月31日 -11.99%
- 23億7200万
- 2019年6月30日 -2.53%
- 23億1200万
- 2019年9月30日 +11.72%
- 25億8300万
- 2019年12月31日 +6.58%
- 27億5300万
- 2020年3月31日 -13.15%
- 23億9100万
- 2020年6月30日 -3.93%
- 22億9700万
- 2020年9月30日 +3.31%
- 23億7300万
- 2020年12月31日 -4.05%
- 22億7700万
- 2021年3月31日 +10.36%
- 25億1300万
- 2021年6月30日 -2.63%
- 24億4700万
- 2021年9月30日 +3.64%
- 25億3600万
- 2021年12月31日 +4.53%
- 26億5100万
- 2022年3月31日 +6.49%
- 28億2300万
- 2022年6月30日 +26.21%
- 35億6300万
- 2022年9月30日 +15.86%
- 41億2800万
- 2022年12月31日 +7.9%
- 44億5400万
- 2023年3月31日 +0.07%
- 44億5700万
- 2023年6月30日 +1.57%
- 45億2700万
- 2023年9月30日 -0.73%
- 44億9400万
- 2023年12月31日 -7.43%
- 41億6000万
- 2024年3月31日 +0.05%
- 41億6200万
- 2024年6月30日 -2.38%
- 40億6300万
- 2024年9月30日 -6.74%
- 37億8900万
- 2024年12月31日 +4.94%
- 39億7600万
- 2025年3月31日 -7.92%
- 36億6100万
- 2025年9月30日 -17.32%
- 30億2700万
- 2025年12月31日 +1.72%
- 30億7900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2025/06/18 14:00
製品、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)