建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:03

#2 固定資産処分損の注記

※2 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	52,504千円	34,891千円
機械装置及び運搬具	1,465	1,405

2015/06/29 9:03

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,008千円	-千円
機械装置及び運搬具	1,725	5,368

2015/06/29 9:03

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「建物」の「当期増加額」は、物流センター倉庫等の取得によるものであります。
2.当期減少額の主なものは、次の通りです。

2015/06/29 9:03

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失金額
福井県福井市他	本社、物流センター等	建物及び構築物、土地	1,164,694千円
中華人民共和国上海市他	車両、事務用品等	機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産等)	76,602
シンガポール共和国	建物内装品、事務用品、自社利用ソフトウェア等	建物等、その他(無形固定資産)	42,386
インドネシア共和国ジャカルタ市	事務機器等	その他(有形固定資産)	2,676
フィリピン共和国バタンガス州	建物内装品、車両等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	17,815

当社グループは、報告セグメントを基準として、商品やサービスの性質、子会社の所在地等を勘案して資産のグルーピングを実施しております。
上記資産については、経営環境の著しい悪化等により投資額の回収を見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当社については1,164,694千円、中国子会社については76,602千円、中国子会社以外の子会社については、合計で62,877千円の減損損失を計上いたしました。

2015/06/29 9:03

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/29 9:03