原材料
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億8704万
- 2010年3月31日 +33.35%
- 2億4942万
- 2011年3月31日 +45.01%
- 3億6168万
- 2012年3月31日 -3.47%
- 3億4914万
- 2013年3月31日 -0.92%
- 3億4591万
- 2014年3月31日 +5.83%
- 3億6609万
- 2015年3月31日 +16.78%
- 4億2752万
- 2016年3月31日 +9.47%
- 4億6800万
- 2017年3月31日 -35.95%
- 2億9977万
- 2018年3月31日 +6.37%
- 3億1888万
- 2019年3月31日 +10.15%
- 3億5125万
- 2020年3月31日 +1.21%
- 3億5551万
- 2021年3月31日 -10.18%
- 3億1933万
- 2022年3月31日 -37.11%
- 2億83万
- 2023年3月31日 -5.28%
- 1億9021万
- 2024年3月31日 -11.36%
- 1億6860万
個別
- 2008年3月31日
- 649万
- 2009年3月31日 -5.47%
- 613万
- 2010年3月31日 +27.77%
- 784万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 1億1481万
- 2012年3月31日 -32.14%
- 7790万
- 2013年3月31日 -4.84%
- 7413万
- 2014年3月31日 +59.18%
- 1億1800万
- 2015年3月31日 -44.46%
- 6553万
- 2016年3月31日 +133.5%
- 1億5302万
- 2017年3月31日 -62.44%
- 5747万
- 2018年3月31日 +11.89%
- 6430万
- 2019年3月31日 +54.36%
- 9926万
- 2020年3月31日 -21.43%
- 7799万
- 2021年3月31日 -20.63%
- 6190万
- 2022年3月31日 -23.23%
- 4752万
- 2023年3月31日 -82.55%
- 829万
- 2024年3月31日 +214.06%
- 2604万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 2024/06/27 12:56
3.戦略と目標
4.取組リスク 法規制 炭素税等の導入によるコスト増加 慢性 気象パターンの変化による原材料費の高騰(仕入原価の上昇) 急性 異常気象の激甚化による供給網への被害(物的・人的)
上記の戦略に従い、具体的な対応を検討し、順次取り組んでおります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/27 12:56
製品、原材料
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 - #3 戦略（連結）
- 3.戦略と目標2024/06/27 12:56
リスク 法規制 炭素税等の導入によるコスト増加 慢性 気象パターンの変化による原材料費の高騰(仕入原価の上昇) 急性 異常気象の激甚化による供給網への被害(物的・人的) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 財政状態および経営成績の状況2024/06/27 12:56
当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことによる行動制限の解除により、個人消費やインバウンド需要が増加し、経済・社会活動は緩やかに回復しております。しかしながら、国際情勢に起因するエネルギー資源や原材料価格の高騰、および為替の円安ドル高などによる物価上昇が、消費マインドや企業活動に影響を及ぼしており、先行きは不透明な状況が続いております。また、当アパレル業界におきましては、外出需要の増加により、個人消費は緩やかな回復基調にあるものの、物価高による消費者の節約志向が強まっており、依然として不透明な経営環境が続いております。
このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、販売価格の見直しや在庫販売の促進に加え、得意先の店頭状況も比較的好調であることから、収益は回復基調にあります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準および評価方法2024/06/27 12:56
製品、原材料
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。