建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 9億7142万
- 2014年3月31日 -17.31%
- 8億328万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/06/27 11:57
建物 8~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/27 11:57
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び土地 - 千円 19,550 千円 機械装置及び運搬具 3,368 1,472 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/27 11:57
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 定期預金 - 千円 600,057 千円 建物 856,830 684,148 土地 2,169,491 1,758,694
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 有形固定資産のうち、国庫補助金等による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。2014/06/27 11:57
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 29,862 千円 29,862 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (減少額)2014/06/27 11:57
2.当期減少額のうち、( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 大阪2号館売却 126,479千円 土地 大阪2号館売却 413,059千円
3.土地の当期首残高、当期減少額及び当期末残高の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価格との差額であります。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2014/06/27 11:57
当社及び一部の連結子会社では、賃貸用土地建物を保有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は30,909千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は25,474千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次の通りであります。2014/06/27 11:57
建物 8~50年
機械装置 2~7年