#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載は省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
2016/06/28 11:04
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
生産設備、新販売システム・物流システムのハードウェア、物流倉庫の付帯施設
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(賃貸用建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 2～7年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 11:04
#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産 (単位:千円)

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）: ※4 有形固定資産のうち、国庫補助金等による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。

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#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#7 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(賃貸用建物(建物付属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 11:04