建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
建物及び構築物	882千円	-千円
機械装置及び運搬具	35,271	4,165

2016/02/26 12:51

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年11月30日)	当連結会計年度(平成27年11月30日)
建物及び構築物	1,196,193千円	-千円
投資有価証券	10,296	11,850

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2016/02/26 12:51

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
中国 広州市	製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他
中国 佛山市	製造設備	建設仮勘定
インドネシア スカブミ市	製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、リース資産、建設仮勘定、その他

(減損損失を認識した主な資産)
(単位:千円)

2016/02/26 12:51

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～34年、機械装置及び運搬具が2～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、土地使用権については、契約期間に基づき、特許権については、利用可能期間(4～8年)に基づき、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/26 12:51