- 9972
- 2026/09/09
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 9.57倍
- 2010年以降
- 赤字-1173.68倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.42倍
- 2010年以降
- 0.21-0.97倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.52%
- ROE 予
- 4.39%
- ROA 予
- 2.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2014年11月30日
- 2億578万
- 2015年11月30日
- -1億485万
個別
- 2014年11月30日
- 5603万
- 2015年11月30日 +671.35%
- 4億3220万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 今後の事業展開を踏まえ予算策定等に際し有形固定資産の使用実態を見直した結果、商社事業およびプリフォーム事業のいずれにおきましても、当該資産の経済的便益は耐用年数にわたって平均的に費消される状況が見込まれることから、減価償却費を耐用年数にわたって均等配分すること、および重要性が高まる海外連結子会社が採用する減価償却方法と整合性をはかるほうがより適切に期間損益を財務諸表へ反映できると判断したものであります。2016/02/26 12:51
この変更に伴い、従来の方法に比べ、当事業年度の営業利益、経常利益および税引前当期純利益がそれぞれ14,680千円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、今後の事業展開を踏まえ予算策定等に際し有形固定資産の使用実態を見直した結果、商社事業およびプリフォーム事業のいずれにおきましても、当該資産の経済的便益は耐用年数にわたって平均的に費消される状況が見込まれることから、減価償却費を耐用年数にわたって均等配分すること、および重要性が高まる海外連結子会社が採用する減価償却方法と整合性をはかるほうがより適切に期間損益を連結財務諸表へ反映できると判断したものであります。2016/02/26 12:51
この変更に伴い、従来の方法に比べ、当連結会計年度の営業利益が34,273千円増加し、経常損失および税金等調整前当期純損失がそれぞれ36,493千円減少しております。