建物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 5314万
- 2015年12月31日 +54.15%
- 8191万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~20年
工具、器具及び備品 3~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
長期前払費用
定額法2016/03/28 15:49 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/03/28 15:49
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物等 -千円 1,669千円 工具、器具及び備品 462 102 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/03/28 15:49
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物等 -千円 8,742千円 工具、器具及び備品 - 2,205 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは下記のとおりであります。2016/03/28 15:49
2.当期減少額の主なものは下記のとおりであります。建物 店舗の新設及び改装 46,129千円 機械及び装置 店舗の新設及び改装 8,985 工具、器具及び備品 店舗の新設及び改装 11,762 ソフトウエア 本部管理ソフトウエアの購入 27,196
建物 福利厚生施設の売却 6,640千円 工具、器具及び備品 店舗の閉鎖 1,940 土地 店舗の閉鎖 93,240 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~20年
工具、器具及び備品 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
ニ 長期前払費用
定額法2016/03/28 15:49