固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 14億982万
- 2015年12月31日 -29.93%
- 9億8787万
個別
- 2014年12月31日
- 10億7496万
- 2015年12月31日 -29.49%
- 7億5791万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/03/28 15:49
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~20年
工具、器具及び備品 3~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
長期前払費用
定額法2016/03/28 15:49 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/03/28 15:49前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物等 -千円 1,669千円 工具、器具及び備品 462 102 土地 3,047 16,235 計 3,510 18,007 - #4 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/03/28 15:49前事業年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当事業年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物等 -千円 8,742千円 工具、器具及び備品 - 2,205 計 - 10,947 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/28 15:49
(単位:千円) - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末より8億37百万円減少し、14億93百万円となりました。これは主に現金及び預金が減少したことに起因しております。2016/03/28 15:49
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末より4億21百万円減少し、9億87百万円となりました。これは主に敷金及び保証金並びに破産債権等に準ずる債権が減少したことに起因しております。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2016/03/28 15:49
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 期首残高 380,022千円 404,321千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 2,312 808 時の経過による調整額 3,486 2,758 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~20年
工具、器具及び備品 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
ニ 長期前払費用
定額法2016/03/28 15:49