タキヒヨー(9982)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 9400万
- 2011年8月31日
- -5億7900万
- 2011年11月30日
- 7億3100万
- 2012年2月29日 +164.98%
- 19億3700万
- 2012年5月31日 -98.19%
- 3500万
- 2012年8月31日 +200%
- 1億500万
- 2012年11月30日 +999.99%
- 17億6800万
- 2013年2月28日 +85.41%
- 32億7800万
- 2013年5月31日 -54.85%
- 14億8000万
- 2013年8月31日
- -9400万
- 2013年11月30日
- 11億9700万
- 2014年2月28日 -60.07%
- 4億7800万
- 2014年5月31日 -58.16%
- 2億
- 2014年8月31日 +322%
- 8億4400万
- 2014年11月30日 +456.64%
- 46億9800万
- 2015年2月28日 -8.75%
- 42億8700万
- 2015年5月31日 -71.61%
- 12億1700万
- 2015年8月31日
- -4億6800万
- 2015年11月30日
- 1億7500万
- 2016年2月29日
- -39億7300万
- 2016年5月31日
- 4億4500万
- 2016年8月31日
- -15億7700万
- 2016年11月30日
- 25億3100万
- 2017年2月28日 +8.97%
- 27億5800万
- 2017年5月31日 +4.46%
- 28億8100万
- 2017年8月31日 -13.92%
- 24億8000万
- 2017年11月30日 +35.28%
- 33億5500万
- 2018年2月28日 -42.27%
- 19億3700万
- 2018年5月31日 -66.39%
- 6億5100万
- 2018年8月31日 -16.13%
- 5億4600万
- 2018年11月30日
- -5億6100万
- 2019年2月28日 -173.26%
- -15億3300万
- 2019年5月31日
- -3億9200万
- 2019年8月31日 -65.31%
- -6億4800万
- 2019年11月30日
- 4億5700万
- 2020年2月29日
- -4億6300万
- 2020年5月31日
- -1億4600万
- 2020年8月31日 -455.48%
- -8億1100万
- 2020年11月30日 -1.48%
- -8億2300万
- 2021年2月28日 -0.36%
- -8億2600万
- 2021年5月31日
- 3億600万
- 2021年8月31日
- -5億4200万
- 2021年11月30日 -59.96%
- -8億6700万
- 2022年2月28日 -117.3%
- -18億8400万
- 2022年5月31日
- 8億1800万
- 2022年8月31日 -6.11%
- 7億6800万
- 2022年11月30日
- -3億700万
- 2023年2月28日 -246.58%
- -10億6400万
- 2023年5月31日
- 11億2200万
- 2023年8月31日 +84.49%
- 20億7000万
- 2023年11月30日 -25.46%
- 15億4300万
- 2024年2月29日 +76.93%
- 27億3000万
- 2024年5月31日 -60.26%
- 10億8500万
- 2024年8月31日
- -8億7000万
- 2024年11月30日
- 8億7600万
- 2025年2月28日 -9.36%
- 7億9400万
- 2025年5月31日 -96.1%
- 3100万
- 2025年8月31日 +999.99%
- 12億1200万
- 2025年11月30日 +155.12%
- 30億9200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/30 14:12
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/05/30 14:12
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産2025/05/30 14:12
純資産は、利益剰余金、自己株式の増加、その他の包括利益累計額の減少などにより前連結会計年度末比17百万円減少し、30,267百万円となりました。
(3) キャッシュ・フロー