- 9982
- 2026/09/07
- 時価
- 230億円
- PER 予
- 13.61倍
- 2010年以降
- 赤字-415.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.24-1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.91%
- ROE 予
- 5.01%
- ROA 予
- 3.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タキヒヨー(9982)の売上高 - アパレル・テキスタイル関連事業の推移 - 第一四半期
連結
- 2013年5月31日
- 184億4500万
- 2014年5月31日 -1.63%
- 181億4500万
- 2015年5月31日 +4.32%
- 189億2900万
- 2016年5月31日 +4.49%
- 197億7900万
- 2017年5月31日 -12.67%
- 172億7300万
- 2018年5月31日 -4.72%
- 164億5800万
- 2019年5月31日 -13.31%
- 142億6700万
- 2020年5月31日 -26.8%
- 104億4300万
- 2021年5月31日 +26.61%
- 132億2200万
- 2022年5月31日 +1.89%
- 134億7200万
- 2023年5月31日 -1.67%
- 132億4700万
- 2024年5月31日 +4.28%
- 138億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2023年3月1日 至 2023年5月31日)2024/07/16 9:15
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 現在当社は、収益基盤の強化に向け「Revitalize Plan(黒字体質復活計画)」に取り組んでいるところであります。中でもコア事業である卸売事業について、収益重視の営業スタンスの定着に努めるとともに、円安の進行や原料の高止まりに伴う原価上昇リスクに対応すべく、東南アジア地域への生産シフト、RCEP(東アジア地域包括的経済連携)における関税減免措置の活用、海上輸送方法・手段の見直し徹底などを進めております。加えて、収益化の遅れている事業の再構築に向けたプロジェクトを通じ、在庫回転率の向上やEC・店舗運営など小売事業に関わる物件費の削減などを進め、収益面で効果が表れつつあります。2024/07/16 9:15
以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は15,426百万円(前年同期比5.2%増)、営業利益は655百万円(前年同期比57.6%増)、経常利益は678百万円(前年同期比52.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は555百万円(前年同期比2.7%増)となりました。四半期純利益の伸びが小幅にとどまった要因は、前年同期に特別利益として海外拠点の閉鎖に伴う固定資産売却益を計上したことによるものであります。
セグメント別の売上高は、以下のとおりであります。