建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(提出会社)

事業所名(所在地)	セグメントの名称	設備の内容	土地の面積(千㎡)	年間賃借料(百万円)
本社(東京都中央区)	仮設鋼材	事務所の建物	―	121
東京工場(千葉県白井市)	仮設鋼材	工場の土地	101	102
名古屋工場(愛知県半田市)	仮設鋼材	工場の土地、建物	36	78

※3 提出会社の事業所および国内子会社の内訳として以下を含んでおります。
(提出会社)

2018/06/21 15:22

#2 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/21 15:22

#3 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失額)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
栃木県益子市	保養所	建物等	11
滋賀県大津市	保養所	建物等	10
兵庫県神戸市	社宅	建物等	8
和歌山県白浜市	保養所	建物等	6
静岡県静岡市	社宅	建物等	3
東京都品川区	社宅	建物等	1
宮城県仙台市	社宅	建物等	1

上記の主な内訳は、建物38百万円、その他2百万円であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

2018/06/21 15:22

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに連結子会社が保有する賃貸用建設機械については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/21 15:22