理研グリーン（9992）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億4489万
- 2009年3月31日 -6.97%
- 1億3480万
- 2010年3月31日 +5.06%
- 1億4162万
- 2010年12月31日 -60.18%
- 5639万
- 2011年3月31日 +148.12%
- 1億3992万
- 2011年6月30日 -60%
- 5597万
- 2011年9月30日 +150.7%
- 1億4032万
- 2011年12月31日 -61.16%
- 5449万
- 2012年3月31日 +153.28%
- 1億3803万
- 2012年6月30日 -58.64%
- 5709万
- 2012年9月30日 +147.12%
- 1億4108万
- 2012年12月31日 -60.29%
- 5602万
- 2013年3月31日 +151.93%
- 1億4114万
- 2013年6月30日 -60.1%
- 5632万
- 2013年9月30日 +154.03%
- 1億4307万
- 2013年12月31日 -61.36%
- 5528万
- 2014年3月31日 +154.56%
- 1億4072万
- 2014年6月30日 -59.41%
- 5712万
- 2014年9月30日 +153.06%
- 1億4455万
- 2014年12月31日 -60.74%
- 5675万
- 2015年3月31日 +154.1%
- 1億4422万
- 2015年6月30日 -59.4%
- 5855万
- 2015年9月30日 +153.44%
- 1億4840万
- 2015年12月31日 -61.09%
- 5774万
- 2016年3月31日 +158.47%
- 1億4924万
- 2016年6月30日 -60.92%
- 5832万
- 2016年9月30日 +157.62%
- 1億5026万
- 2016年12月31日 -60.84%
- 5884万
- 2017年3月31日 +151.38%
- 1億4791万
- 2017年6月30日 -59.81%
- 5944万
- 2017年10月31日 +202.7%
- 1億7994万
- 2018年1月31日 -51.07%
- 8804万
- 2018年4月30日 +100.28%
- 1億7633万
- 2018年7月31日 -47.73%
- 9217万
- 2018年10月31日 +103.4%
- 1億8748万
- 2019年1月31日 -53.21%
- 8772万
- 2019年4月30日 +97.1%
- 1億7290万
個別
- 2008年3月31日
- 8700万
- 2009年3月31日 -10.34%
- 7800万
- 2010年3月31日 +10.26%
- 8600万
- 2011年3月31日 -3.49%
- 8300万
- 2012年3月31日 +3.61%
- 8600万
- 2013年3月31日 -1.16%
- 8500万
- 2014年3月31日 +1.18%
- 8600万
- 2015年3月31日 +1.16%
- 8700万
- 2016年3月31日 +2.3%
- 8900万
- 2017年3月31日 +1.12%
- 9000万
- 2017年10月31日 +19.44%
- 1億750万
- 2018年10月31日 +6.98%
- 1億1500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/01/24 10:58
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成29年10月31日) 当連結会計年度(自 平成29年11月1日至 平成30年10月31日) 退職給付費用 34,344 67,340 賞与引当金繰入額 137,743 153,260 減価償却費 25,335 42,829 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額の当事業年度負担額を計上しております。2019/01/24 10:58 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2019/01/24 10:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年10月31日) 当事業年度(平成30年10月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 33,174千円 35,213千円 貸倒引当金 31,596 38,744
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/01/24 10:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年10月31日) 当連結会計年度(平成30年10月31日) 未払事業税 10,480千円 7,581千円 賞与引当金 57,943 59,843 貸倒引当金 69,044 78,592
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
