理研グリーン(9992)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5255万
- 2009年3月31日 -8.02%
- 4834万
- 2010年3月31日 +13.29%
- 5476万
- 2010年12月31日 -16.49%
- 4573万
- 2011年3月31日 -2.42%
- 4462万
- 2011年6月30日 -4.23%
- 4273万
- 2011年9月30日 +5.14%
- 4493万
- 2011年12月31日 +2.88%
- 4622万
- 2012年3月31日 +27.65%
- 5900万
- 2012年6月30日 -2.95%
- 5727万
- 2012年9月30日 +24.53%
- 7131万
- 2012年12月31日 +32.23%
- 9430万
- 2013年3月31日 +28.6%
- 1億2128万
- 2013年6月30日 +7.49%
- 1億3036万
- 2013年9月30日 +23.58%
- 1億6110万
- 2013年12月31日 +12.96%
- 1億8197万
- 2014年3月31日 -3.71%
- 1億7522万
- 2014年6月30日 +2.52%
- 1億7964万
- 2014年9月30日 -14.89%
- 1億5290万
- 2014年12月31日 +67.46%
- 2億5604万
- 2015年3月31日 +82.84%
- 4億6814万
- 2015年6月30日 -19.11%
- 3億7869万
- 2015年9月30日 -30.19%
- 2億6437万
- 2015年12月31日 +78.98%
- 4億7319万
- 2016年3月31日 -23.91%
- 3億6006万
- 2016年6月30日 -52.85%
- 1億6978万
- 2016年9月30日 -36.99%
- 1億698万
- 2016年12月31日 +105.57%
- 2億1993万
- 2017年3月31日 -21.02%
- 1億7370万
- 2017年6月30日 +3.72%
- 1億8016万
- 2017年10月31日 -13.78%
- 1億5533万
- 2018年1月31日 -10.07%
- 1億3969万
- 2018年4月30日 -70.21%
- 4160万
- 2018年7月31日 -11.5%
- 3682万
- 2018年10月31日 -7.21%
- 3416万
- 2019年1月31日 -9.98%
- 3075万
- 2019年4月30日 -3.47%
- 2969万
個別
- 2008年3月31日
- 3542万
- 2009年3月31日 +19.04%
- 4217万
- 2010年3月31日 -3.43%
- 4072万
- 2011年3月31日 -11.32%
- 3611万
- 2012年3月31日 +37.75%
- 4974万
- 2013年3月31日 +104.09%
- 1億152万
- 2014年3月31日 +43.79%
- 1億4599万
- 2015年3月31日 +180.71%
- 4億980万
- 2016年3月31日 -24.24%
- 3億1045万
- 2017年3月31日 -58.01%
- 1億3036万
- 2017年10月31日 -24.14%
- 9889万
- 2018年10月31日 -91.9%
- 801万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/01/24 10:58
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成29年10月31日) 当連結会計年度(自 平成29年11月1日至 平成30年10月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 97,472千円 △81,104千円 税効果額 2,984 67,357 その他有価証券評価差額金 △11,491 △142,831 その他の包括利益合計 △11,491 △142,831 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2019/01/24 10:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年10月31日) 当事業年度(平成30年10月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △44,097 △3,537 固定資産圧縮積立金 △35,118 △34,782
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/01/24 10:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年10月31日) 当連結会計年度(平成30年10月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △89,183 △21,826 固定資産圧縮積立金 △35,118 △34,782
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 純資産は67億8千2百万円で、前連結会計年度末に比べ2億9千1百万円の増加となりました。2019/01/24 10:58
これは、その他有価証券評価差額金1億2千1百万円等の減少に対して、利益剰余金4億1百万円等の増加によるものです。
③キャッシュ・フローの状況