建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年9月30日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	13,590	9,705	3,884

	当連結会計年度(平成26年9月30日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	8,740	6,231	2,508

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2014/12/19 15:01

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/19 15:01

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	-千円	729千円
土地	-	104

2014/12/19 15:01

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	-千円	16千円
機械装置及び運搬具	-	19

2014/12/19 15:01

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年9月30日)	当連結会計年度(平成26年9月30日)
定期預金	185,000千円	100,000千円
建物	449,957	1,017,211
土地	2,912,061	2,419,315

(2)上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2014/12/19 15:01

#6 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社は、所有するテクノパークの土地・建物の一部を子会社(株式会社ダルトン工芸センター)に対して賃貸しております。
なお、その一部については、当社が使用しているため、賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産としております。

2014/12/19 15:01

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ.当該資産除去債務の概要
社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用及び事務所等の不動産賃貸契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ.当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/12/19 15:01

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/19 15:01