有価証券報告書-第69期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、注記事項「貸借対照表関係」の区分掲記されたもの以外で関係会社に対するものに記載しておりました「支払手形(250,381千円)」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産の総額の100分の1から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より記載を省略しております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第55条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、注記事項「損益計算書関係」の販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額に記載しておりました「旅費交通費(215,584千円)」及び「賃借料(349,427千円)」は、科目を掲記すべき数値基準が、販売費及び一般管理費の合計額の100分の5から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より記載を省略しております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条第2項に基づくものであります。