固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/25 12:28

#3 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当事業年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
工具、器具及び備品	-千円	125千円

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#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)		当事業年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物付属設備	82	千円	21	千円
工具、器具及び備品	691	千円	262	千円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当事業年度末における流動資産の残高は、13,427百万円(前事業年度末は14,024百万円)となり、597百万円減少いたしました。これは、主に売掛金(150百万円の減少)、商品及び製品(158百万円の減少)及び短期貸付金(267百万円の減少)によるものです。(なお、貸付金の内容は、BPグループのインハウス・バンクを運営しているビーピー・インターナショナル・リミテッドに対するものであります。)
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は、808百万円(前事業年度末は802百万円)となり、5百万円増加いたしました。これは、主に工具、器具及び備品(純額)(28百万円の減少)、建設仮勘定(18百万円の減少)及び前払年金費用(51百万円の増加)によるものです。

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