建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.当社グループは、ペット関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
2.上記のほか、土地・建物の一部を賃借しております。年間賃借料は600,074千円であります。賃借している土地の面積は70,949.90㎡、建物は54,777.73㎡であります。
3.八尾物流センターの一部を、連結子会社である株式会社マーク産業、株式会社ケイ・スタッフ及びココロ株式会社に賃貸しており、年間の賃貸料の総額は12,965千円であります。

2014/05/29 10:22

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については、定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～31年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/05/29 10:22

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
建物及び構築物	86,420千円	78,757千円
土地	220,500千円	220,500千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/05/29 10:22

#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/05/29 10:22

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～31年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/29 10:22