コンドーテック（7438）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 78億6780万
- 2010年9月30日 +115.65%
- 169億6699万
- 2010年12月31日 +55.45%
- 263億7481万
- 2011年3月31日 +34.78%
- 355億4881万
- 2011年6月30日 -74.84%
- 89億4506万
- 2011年9月30日 +108.02%
- 186億715万
- 2011年12月31日 +55.53%
- 289億3940万
- 2012年3月31日 +33.89%
- 387億4596万
- 2012年6月30日 -75.66%
- 94億3092万
- 2012年9月30日 +108.62%
- 196億7466万
- 2012年12月31日 +55.75%
- 306億4296万
- 2013年3月31日 +34.3%
- 411億5314万
- 2013年6月30日 -73.9%
- 107億4265万
- 2013年9月30日 +106.08%
- 221億3817万
- 2013年12月31日 +57.86%
- 349億4743万
- 2014年3月31日 +37.32%
- 479億9105万
- 2014年6月30日 -76.77%
- 111億4679万
- 2014年9月30日 +112.7%
- 237億871万
- 2014年12月31日 +54.94%
- 367億3463万
- 2015年3月31日 +33.85%
- 491億6837万
- 2015年6月30日 -75.62%
- 119億8804万
- 2015年9月30日 +106.64%
- 247億7195万
- 2015年12月31日 +52.72%
- 378億3169万
- 2016年3月31日 +32.72%
- 502億1162万
- 2016年6月30日 -76.56%
- 117億6787万
- 2016年9月30日 +107.59%
- 244億2835万
- 2016年12月31日 +53.46%
- 374億8662万
- 2017年3月31日 +34.48%
- 504億1078万
- 2017年6月30日 -75.34%
- 124億3316万
- 2017年9月30日 +106.33%
- 256億5322万
- 2017年12月31日 +54.77%
- 397億336万
- 2018年3月31日 +33.02%
- 528億1170万
- 2018年6月30日 -74.22%
- 136億1348万
- 2018年9月30日 +105.41%
- 279億6358万
- 2018年12月31日 +56.02%
- 436億2932万
- 2019年3月31日 +32.55%
- 578億2849万
- 2019年6月30日 -75.25%
- 143億1394万
- 2019年9月30日 +112.15%
- 303億6754万
- 2019年12月31日 +51.32%
- 459億5287万
- 2020年3月31日 +31.87%
- 605億9996万
- 2020年6月30日 -76.71%
- 141億1299万
- 2020年9月30日 +105.15%
- 289億5223万
- 2020年12月31日 +52.21%
- 440億6934万
- 2021年3月31日 +35.16%
- 595億6200万
- 2021年6月30日 -74.85%
- 149億7800万
- 2021年9月30日 +109%
- 313億400万
- 2021年12月31日 +57.06%
- 491億6700万
- 2022年3月31日 +34.52%
- 661億3900万
- 2022年6月30日 -74.24%
- 170億3600万
- 2022年9月30日 +112.66%
- 362億2900万
- 2022年12月31日 +55.59%
- 563億6700万
- 2023年3月31日 +33.85%
- 754億4700万
- 2023年6月30日 -75.13%
- 187億6200万
- 2023年9月30日 +101.81%
- 378億6400万
- 2023年12月31日 +52.93%
- 579億700万
- 2024年3月31日 +32.75%
- 768億7300万
- 2024年6月30日 -75.11%
- 191億3400万
- 2024年9月30日 +101.94%
- 386億4000万
- 2024年12月31日 +54.96%
- 598億7500万
- 2025年3月31日 +32.23%
- 791億7500万
- 2025年6月30日 -74.52%
- 201億7000万
- 2025年9月30日 +101.47%
- 406億3600万
- 2025年12月31日 +53.52%
- 623億8500万
- 2026年3月31日 +34.57%
- 839億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 314億4283万
- 2009年3月31日 +5.77%
- 332億5835万
- 2009年12月31日 -37.76%
- 206億9990万
- 2010年3月31日 +32.11%
- 273億4712万
- 2011年3月31日 +5.62%
- 288億8307万
- 2012年3月31日 +12.05%
- 323億6298万
- 2013年3月31日 +5.5%
- 341億4262万
- 2014年3月31日 +15.86%
- 395億5701万
- 2015年3月31日 +3.92%
- 411億579万
- 2016年3月31日 +1.5%
- 417億2355万
- 2017年3月31日 +0.59%
- 419億6795万
- 2018年3月31日 +5.65%
- 443億3874万
- 2019年3月31日 +10.1%
- 488億1664万
- 2020年3月31日 -0.35%
- 486億4642万
- 2021年3月31日 -6.99%
- 452億4700万
- 2022年3月31日 +7.91%
- 488億2400万
- 2023年3月31日 +13.05%
- 551億9400万
- 2024年3月31日 +1.4%
- 559億6700万
- 2025年3月31日 +0.53%
- 562億6100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 15:38
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 38,640 79,175 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 2,352 4,890 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループでは、マテリアリティに継続的に対処するための施策を推進するにはその原資となるキャッシュフロー創出力の向上が必要不可欠であると認識しております。そのためには、ユーザーニーズを的確に捉えるとともに、今後成長が見込まれる分野での事業展開を行う必要があり、これらの状況を評価するため、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。2025/06/25 15:38
当社グループでは、上記「2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (2)戦略」において記載した人材の多様性の確保を含む人材の育成方針及び職場環境の整備方針に基づき、特に経営の中核を担う管理職層においての多様性の確保が必要との認識のもと、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。指標 実績(当連結会計年度) 目標 達成時期 売上高 79,175百万円 93,500百万円 2028年3月期 経常利益 4,679百万円 5,300百万円 2028年3月期
- #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/25 15:38
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、共通費の配賦を除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #4 事業等のリスク
- (1) 日本国内における建設投資(公共投資・民間設備投資)への依存2025/06/25 15:38
当社グループの売上高の相当部分を占めている日本国内の建設投資は、大幅な成長が見込めない状況が継続しており、建設業界における景気の低迷及びこれに伴う需要の減少により、売上高や利益が減少する等、当社グループの経営成績等に重要な影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、これらのリスクの低減を図るため、新規販売先の開拓、新商材の提供、海外市場への展開、M&A等の成長戦略を推進し、今後成長が見込まれる分野での事業展開を進めております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、共通費の配賦を除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
共通費の配賦については、売上の予算と人員数に基づいて算出しております。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 15:38 - #6 株式の保有状況（連結）
- 2025/06/25 15:38
(注)1 当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載いたします。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無(注2) 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
当社は、毎年、取締役会において個別の政策保有株式について、保有目的及び取引による便益等を精査しており、2025年4月18日開催の取締役会にて「政策保有株式の検証」とする議題で保有先(保有先の子会社等を含む)との2025年3月31日を基準とした売上高及び利益額並びに仕入額等を検証した結果、現状保有する政策保有株式はいずれも当社の保有方針に沿った目的で保有していることを確認しております。
2 当社の株式の保有有無については、銘柄が持株会社の場合は、その主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案して記載しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- b.海外事業の強化2025/06/25 15:38
海外市場など今後成長が見込まれる分野では、取扱商材の拡充や新規販売先の開拓を含めた営業力の強化により、売上高比率を高めてまいります。
c.M&A戦略 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のもとで、当社グループは、新規販売先の開拓や休眠顧客の掘り起こし、新商材の拡販、拠点展開などの成長戦略に取り組んでまいりました。また、2024年10月には上田建設株式会社を子会社化するなど、当社グループの成長を加速させるM&Aも推進しております。2025/06/25 15:38
以上の結果、大型物件を中心に需要を取り組んだことにより、当連結会計年度の売上高は79,175百万円(前期比3.0%増)と増収になりました。
利益面につきましては、売上総利益率が横ばいとなったものの、人件費や運賃の増加に加え、上田建設株式会社の子会社化により販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は4,465百万円(同4.4%減)、経常利益は4,679百万円(同4.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,272百万円(同0.2%増)になりました。 - #9 脚注（保有目的が純投資目的以外の目的である特定投資株式）、提出会社（連結）
- 社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載いたします。
当社は、毎年、取締役会において個別の政策保有株式について、保有目的及び取引による便益等を精査しており、2025年4月18日開催の取締役会にて「政策保有株式の検証」とする議題で保有先(保有先の子会社等を含む)との2025年3月31日を基準とした売上高及び利益額並びに仕入額等を検証した結果、現状保有する政策保有株式はいずれも当社の保有方針に沿った目的で保有していることを確認しております。2025/06/25 15:38 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 減損の判定で必要な割引前将来キャッシュ・フローの見積りは、3ヶ年の中期経営計画を基礎としその期間経過後は将来の不確実性を考慮した成長率をもとに算定しております。2025/06/25 15:38
中期経営計画等について、過去の実績、事業上の戦略の実行等による売上高の増加及び売上総利益率の改善見込み等の仮定をもとに現在見込まれる経済状況を考慮しております。
(c) 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2025/06/25 15:38
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 70百万円 109百万円 仕入高 273 298 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 15:38
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
