7443 横浜魚類

7443
2026/05/15
時価
38億円
PER 予
25.53倍
2010年以降
赤字-1836.36倍
(2010-2026年)
PBR
1.42倍
2010年以降
1-1.92倍
(2010-2026年)
配当 予
1.31%
ROE 予
5.57%
ROA 予
2.66%
資料
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CSV,JSON

横浜魚類(7443)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

個別

2008年3月31日
262万
2009年3月31日 +695.16%
2085万
2010年3月31日 +18.14%
2464万
2010年12月31日 -12.55%
2154万
2011年3月31日 -4.77%
2052万
2011年6月30日 -5.01%
1949万
2011年9月30日 -5.27%
1846万
2011年12月31日 -5.55%
1744万
2012年3月31日 -51.12%
852万
2012年6月30日 -11.95%
750万
2012年9月30日 -13.57%
648万
2012年12月31日 -15.71%
546万
2013年3月31日 -18.63%
445万
2013年6月30日 -22.9%
343万
2013年9月30日 -29.7%
241万
2013年12月31日 -42.25%
139万
2014年3月31日 -48.31%
72万
2014年6月30日 -50%
36万
2014年9月30日 +185%
102万
2014年12月31日 -100%
0
2015年3月31日
0
2015年6月30日
0
2015年9月30日
0
2015年12月31日
0
2016年3月31日
0
2016年6月30日
0
2016年9月30日
688万
2016年12月31日 -5.08%
653万
2017年3月31日 -5.36%
618万
2017年6月30日 -5.66%
583万
2017年9月30日 -6%
548万
2017年12月31日 -6.38%
513万
2018年3月31日 -6.82%
478万
2018年6月30日 -7.32%
443万
2018年9月30日 -7.9%
408万
2018年12月31日 -8.57%
373万
2019年3月31日 -9.38%
338万
2019年6月30日 -10.35%
303万
2019年9月30日 -11.54%
268万
2019年12月31日 -13.05%
233万
2020年3月31日 -15%
198万
2020年6月30日 -17.65%
163万
2020年9月30日 -21.43%
128万
2020年12月31日 -27.28%
93万
2021年3月31日 +627.76%
679万
2021年6月30日 -9.81%
612万
2021年9月30日 -8.96%
557万
2021年12月31日 -5.65%
526万
2022年3月31日 -6.01%
494万
2022年6月30日 +13.11%
559万
2022年9月30日 -6.53%
522万
2022年12月31日 -6.96%
486万
2023年3月31日 -7.51%
449万
2023年6月30日 -8.09%
413万
2023年9月30日 -8.83%
376万
2023年12月31日 -9.68%
340万
2024年3月31日 -10.69%
304万
2024年6月30日 -12.01%
267万
2024年9月30日 +62.32%
434万
2024年12月31日 -10.78%
387万
2025年3月31日 -12.08%
340万
2025年9月30日 -27.45%
247万
2025年12月31日 -18.94%
200万
2026年3月31日 -18.12%
164万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
なお、満期保有目的の債券のうち「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては償却原価法(定額法)によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物並びに工具、器具及び備品については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~38年
構築物 7~45年
機械及び装置 2~12年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2~15年2025/06/26 12:07

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