売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 45億2854万
- 2009年3月31日 +0.56%
- 45億5371万
- 2010年3月31日 +0.11%
- 45億5864万
- 2011年3月31日 +4.66%
- 47億7124万
- 2012年3月31日 +6.6%
- 50億8590万
- 2013年3月31日 -1.38%
- 50億1596万
- 2014年3月31日 +5.73%
- 53億351万
- 2015年3月31日 +1.76%
- 53億9703万
- 2016年3月31日 +4.44%
- 56億3687万
- 2017年3月31日 -3.54%
- 54億3721万
- 2018年3月31日 +7.19%
- 58億2825万
- 2019年3月31日 +2.44%
- 59億7047万
- 2020年3月31日 +6.96%
- 63億8607万
- 2021年3月31日 +3.76%
- 66億2604万
- 2022年3月31日 -2.98%
- 64億2829万
- 2023年3月31日 +8.22%
- 69億5670万
個別
- 2008年3月31日
- 42億2494万
- 2009年3月31日 +0.23%
- 42億3483万
- 2010年3月31日 -1.22%
- 41億8305万
- 2011年3月31日 +4.8%
- 43億8401万
- 2012年3月31日 +4.77%
- 45億9321万
- 2013年3月31日 -0.96%
- 45億4920万
- 2014年3月31日 +6.3%
- 48億3597万
- 2015年3月31日 +5.35%
- 50億9488万
- 2016年3月31日 +4.64%
- 53億3125万
- 2017年3月31日 -2.81%
- 51億8129万
- 2018年3月31日 +8.48%
- 56億2047万
- 2019年3月31日 +1.73%
- 57億1795万
- 2020年3月31日 +5.68%
- 60億4281万
- 2021年3月31日 +4.8%
- 63億3300万
- 2022年3月31日 -2.29%
- 61億8807万
- 2023年3月31日 +7.07%
- 66億2548万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.経営成績の分析2023/06/30 9:34
売上高は、政府により新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけの見直しの方向性が示されたことを受けて、消費行動に変化の兆しが表れてきたものの、一方で感染対策が日常生活の一部として根付いていることから、衛生用品や自宅で使用する日用消耗品の需要は底堅く、60,156百万円(前年同期比4.1%増)となりました。利益面は、配送エリアの拡大による運賃の増加や、エネルギー価格高騰による光熱費や燃料費の増加等のコスト上昇要因はあるものの、売上高の増加により売上総利益が拡大したことや、前連結会計年度の第1四半期には物流センター移転に伴う一時的なコストが発生したこともあり、営業利益は1,777百万円(同7.3%増)、経常利益は2,013百万円(同10.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,391百万円(同15.7%増)となりました。
当連結会計年度における売上高経常利益率は3.3%となりました。これは売上高が増加したことに伴い経常利益も順調に拡大したことによるものであります。