ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は5年であります。2015/06/24 11:46

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
工具、器具及び備品	2	百万円	3	百万円
ソフトウエア	0	百万円	-	百万円
その他	0	百万円	-	百万円

2015/06/24 11:46

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における資産の残高は572億88百万円で、前連結会計年度末に比べ52億16百万円増加しております。主な要因は、受取手形及び売掛金が26億49百万円、電子記録債権が13億25百万円、有価証券が17億36百万円、商品が17億90百万円増加した一方、未収入金が15億59百万円、ソフトウエアが3億14百万円、繰延税金資産(固定)が4億51百万円減少したことなどによるものです。
(負債)

2015/06/24 11:46

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は5年であります。2015/06/24 11:46