棚卸資産
連結
- 2009年9月30日
- 88億1200万
- 2014年9月30日 +6.83%
- 94億1400万
- 2015年9月30日 +14.84%
- 108億1100万
- 2016年9月30日 +5.08%
- 113億6000万
- 2017年9月30日 +2.36%
- 116億2800万
- 2018年9月30日 +6.23%
- 123億5300万
- 2019年9月30日 +4.01%
- 128億4800万
- 2020年9月30日 +4.25%
- 133億9400万
- 2021年9月30日 +4.14%
- 139億4800万
- 2022年9月30日 +23.71%
- 172億5500万
- 2023年9月30日 +1.52%
- 175億1800万
個別
- 2009年9月30日
- 77億7000万
- 2014年9月30日 +8.92%
- 84億6300万
- 2015年9月30日 +8.94%
- 92億2000万
- 2016年9月30日 +5.61%
- 97億3700万
- 2017年9月30日 +3.57%
- 100億8500万
- 2018年9月30日 +6.41%
- 107億3100万
- 2019年9月30日 +4.49%
- 112億1300万
- 2020年9月30日 +5.98%
- 118億8300万
- 2021年9月30日 +6.19%
- 126億1900万
- 2022年9月30日 +24.91%
- 157億6200万
- 2023年9月30日 -0.72%
- 156億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2024/06/27 13:06 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※6 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/06/27 13:06
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 移動平均法による原価法を採用しております。2024/06/27 13:06
② 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法を採用しております。2024/06/27 13:06
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。