構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7800万
- 2009年3月31日 -14.61%
- 1億5200万
- 2010年3月31日 -6.58%
- 1億4200万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1億4200万
- 2012年3月31日 -7.75%
- 1億3100万
- 2013年3月31日 +25.19%
- 1億6400万
- 2014年3月31日 -9.76%
- 1億4800万
- 2015年3月31日 -10.81%
- 1億3200万
- 2016年3月31日 -11.36%
- 1億1700万
- 2017年3月31日 +42.74%
- 1億6700万
- 2018年3月31日 +2.4%
- 1億7100万
- 2019年3月31日 -1.75%
- 1億6800万
- 2020年3月31日 -7.14%
- 1億5600万
- 2021年3月31日 +71.79%
- 2億6800万
- 2022年3月31日 -9.7%
- 2億4200万
- 2023年3月31日 -7.44%
- 2億2400万
- 2024年3月31日 -10.71%
- 2億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 13:06
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 13:06
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 131百万円 土地 3 - - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。なお、賃貸用資産及び遊休資産については各物件を資産グループとしております。2024/06/27 13:06
事業用資産については、収益性の低下等により投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(267百万円)として計上しております。その内訳は無形固定資産149百万円、建物及び構築物101百万円、リース資産(賃貸借処理)14百万円、その他1百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零としております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 13:06
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。