- 7538
- 2026/09/03
- 時価
- 53億円
- PER 予
- 7.22倍
- 2010年以降
- 赤字-24.6倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.37倍
- 2010年以降
- 0.31-1.05倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.82%
- ROE 予
- 5.1%
- ROA 予
- 2.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大水（7538）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億9500万
- 2009年3月31日 -15.9%
- 1億6400万
- 2010年3月31日 +26.22%
- 2億700万
- 2010年12月31日 -36.23%
- 1億3200万
- 2011年3月31日 +36.36%
- 1億8000万
- 2011年6月30日 -6.67%
- 1億6800万
- 2011年9月30日 +16.07%
- 1億9500万
- 2011年12月31日 -48.21%
- 1億100万
- 2012年3月31日 +34.65%
- 1億3600万
- 2012年6月30日 +5.15%
- 1億4300万
- 2012年9月30日 -2.1%
- 1億4000万
- 2012年12月31日 -45%
- 7700万
- 2013年3月31日 -9.09%
- 7000万
- 2013年6月30日 +47.14%
- 1億300万
- 2013年9月30日 -35.92%
- 6600万
- 2013年12月31日 -65.15%
- 2300万
- 2014年3月31日 +178.26%
- 6400万
- 2014年6月30日 +48.44%
- 9500万
- 2014年9月30日 -10.53%
- 8500万
- 2014年12月31日 -60%
- 3400万
- 2015年3月31日 +273.53%
- 1億2700万
- 2015年6月30日 -4.72%
- 1億2100万
- 2015年9月30日 -42.15%
- 7000万
- 2015年12月31日 -31.43%
- 4800万
- 2016年3月31日 +112.5%
- 1億200万
- 2016年6月30日 +23.53%
- 1億2600万
- 2016年9月30日 -17.46%
- 1億400万
- 2016年12月31日 -40.38%
- 6200万
- 2017年3月31日 +40.32%
- 8700万
- 2017年6月30日 +36.78%
- 1億1900万
- 2017年9月30日 -16.81%
- 9900万
- 2017年12月31日 -33.33%
- 6600万
- 2018年3月31日 +39.39%
- 9200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8800万
- 2009年3月31日 -17.02%
- 1億5600万
- 2010年3月31日 +28.21%
- 2億
- 2011年3月31日 -13.5%
- 1億7300万
- 2012年3月31日 -25.43%
- 1億2900万
- 2013年3月31日 -51.16%
- 6300万
- 2014年3月31日 -14.29%
- 5400万
- 2015年3月31日 +114.81%
- 1億1600万
- 2016年3月31日 -18.1%
- 9500万
- 2017年3月31日 -18.95%
- 7700万
- 2018年3月31日 +10.39%
- 8500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/29 13:53
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 上記以外に土地再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内容は以下のとおりであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付引当金 487百万円 455百万円 繰延税金負債合計 △921 △1,309 繰延税金資産(負債)の純額 △293 △726 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/29 13:53
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付に係る負債 529百万円 499百万円 繰延税金負債合計 △1,078 △1,469 繰延税金資産(負債)の純額 △384 △820 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 正味売却価額の見積りには不確実性を伴うため、正味売却価額が想定よりも下回った場合には損失が発生する可能性があります。2026/06/29 13:53
2.繰延税金資産の回収可能性
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
