- 7538
- 2026/08/27
- 時価
- 53億円
- PER 予
- 7.31倍
- 2010年以降
- 赤字-24.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.37倍
- 2010年以降
- 0.31-1.05倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.79%
- ROE 予
- 5.1%
- ROA 予
- 2.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大水(7538)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億3900万
- 2009年3月31日 -5.44%
- 2億2600万
- 2010年3月31日 -7.52%
- 2億900万
- 2011年3月31日 -11%
- 1億8600万
- 2012年3月31日 -23.66%
- 1億4200万
- 2013年3月31日 -4.23%
- 1億3600万
- 2014年3月31日 +6.62%
- 1億4500万
- 2015年3月31日 +0.69%
- 1億4600万
- 2016年3月31日 +6.16%
- 1億5500万
- 2017年3月31日 -1.94%
- 1億5200万
- 2018年3月31日 -5.92%
- 1億4300万
- 2019年3月31日 +5.59%
- 1億5100万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1億5100万
- 2021年3月31日 -3.31%
- 1億4600万
- 2022年3月31日 -10.96%
- 1億3000万
- 2023年3月31日 +16.92%
- 1億5200万
- 2024年3月31日 +11.84%
- 1億7000万
- 2025年3月31日 +10.59%
- 1億8800万
- 2026年3月31日 +12.77%
- 2億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1200万
- 2009年3月31日 -5.66%
- 2億
- 2010年3月31日 -6.5%
- 1億8700万
- 2011年3月31日 -11.76%
- 1億6500万
- 2012年3月31日 -26.67%
- 1億2100万
- 2013年3月31日 -5.79%
- 1億1400万
- 2014年3月31日 +2.63%
- 1億1700万
- 2015年3月31日 +0.85%
- 1億1800万
- 2016年3月31日 +9.32%
- 1億2900万
- 2017年3月31日 -5.43%
- 1億2200万
- 2018年3月31日 -8.2%
- 1億1200万
- 2019年3月31日 +7.14%
- 1億2000万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1億2000万
- 2021年3月31日 -5%
- 1億1400万
- 2022年3月31日 -15.79%
- 9600万
- 2023年3月31日 +18.75%
- 1億1400万
- 2024年3月31日 +14.91%
- 1億3100万
- 2025年3月31日 +14.5%
- 1億5000万
- 2026年3月31日 +14.67%
- 1億7200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/29 13:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当・賞与 3,045 3,080 賞与引当金繰入額 187 210 退職給付費用 67 53 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/29 13:53 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 13:53
(注) 上記以外に土地再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内容は以下のとおりであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 473 384 賞与引当金 58 68 関係会社株式 99 99
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 13:53
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 341 264 賞与引当金 72 85 減損損失 73 69
前連結会計年度(2025年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/29 13:53