建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2015/12/21 13:23

#2 固定資産廃棄損の注記

※3 固定資産廃棄損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)		当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	233	百万円	15	百万円
機械装置及び車両運搬具	-		0

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	9,384	百万円	8,614	百万円
機械装置及び運搬具	584		506

上記のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	3,893	百万円	3,799	百万円
機械装置及び運搬具	584		506

(2)担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、受取手形及び売掛金が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ38億9千1百万円減少し、1,939億5百万円となりました。
固定資産は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ12億2千9百万円減少し、2,612億4千9百万円となりました。
また、当中間連結会計期間末の総負債は、前連結会計年度末に比べ125億1千6百万円減少し、3,362億6千1百万円となりました。その内訳は次のとおりです。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、海外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、国内連結子会社1社の一部の建物附属設備については定額法を採用しております。

2015/12/21 13:23