建物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 217億5300万
- 2022年9月30日 -2.7%
- 211億6600万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- [提出会社及び国内連結子会社]2022/12/16 11:15
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
[海外連結子会社] - #2 固定資産廃棄損の注記
- ※3 固定資産廃棄損の内訳2022/12/16 11:15
前中間連結会計期間(自 2021年4月1日至 2021年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 建物及び構築物 2 百万円 33 百万円 機械装置及び運搬具 0 3 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産は、次のとおりであります。2022/12/16 11:15
(2)担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当中間連結会計期間(2022年9月30日) リース債権 3,913 百万円 4,271 百万円 建物及び構築物 563 534 土地 459 459
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- キャッシュ・フローの状況につきましては、「3[経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析](1)経営成績等の状況の概要 ②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりであります。2022/12/16 11:15
なお、当社グループの資金需要のうち主なものは、運転資金需要としての商品の仕入、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用と設備資金需要としての工場等における建物、機械装置等設備投資によるものであります。
また、当社グループは、事業活動の維持拡大に必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、自己資金及び金融機関からの借入を基本としております。 - #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2022/12/16 11:15
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)