無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、小売事業における什器及びPOSシステム(「その他」)であります。
無形固定資産
ソフトウェアであります。

2019/06/28 9:25

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/28 9:25

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

		前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物賃貸用建物その他(有形固定資産)その他(有形固定資産)その他(無形固定資産)	(除却)(除却)(除却)(売却)(除却)	1,261千円22千円24千円-千円80千円	9,058千円18,000千円1千円6千円-千円

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他 2～34年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

賃貸用その他資産 6～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
賃貸用建物 8～47年
賃貸用その他資産 6～20年
その他 2～34年2019/06/28 9:25