SPK（7466）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億4122万
2010年9月30日 +104.36%: 2億8860万
2010年12月31日 +62.1%: 4億6783万
2011年3月31日 +41.24%: 6億6077万
2011年6月30日 -73.57%: 1億7466万
2011年9月30日 +92.18%: 3億3566万
2011年12月31日 +42.94%: 4億7978万
2012年3月31日 +56.55%: 7億5111万
2012年6月30日 -75.98%: 1億8040万
2012年9月30日 +108.55%: 3億7622万
2012年12月31日 +61.75%: 6億853万
2013年3月31日 +45.87%: 8億8765万
2013年6月30日 -77.39%: 2億74万
2013年9月30日 +117.05%: 4億3570万
2013年12月31日 +59.5%: 6億9493万
2014年3月31日 +92.24%: 13億3596万
2014年6月30日 -84.99%: 2億57万
2014年9月30日 +145.72%: 4億9286万
2014年12月31日 +54.58%: 7億6186万
2015年3月31日 +43.41%: 10億9256万
2015年6月30日 -83.13%: 1億8431万
2015年9月30日 +126.18%: 4億1688万
2015年12月31日 +59.46%: 6億6475万
2016年3月31日 +53.47%: 10億2020万
2016年6月30日 -87.07%: 1億3193万
2016年9月30日 +184.89%: 3億7586万
2016年12月31日 +87.43%: 7億446万
2017年3月31日 +72.01%: 12億1174万
2017年6月30日 -77.65%: 2億7084万
2017年9月30日 +137.22%: 6億4251万
2017年12月31日 +56.2%: 10億359万
2018年3月31日 +34.1%: 13億4579万
2018年6月30日 -83.48%: 2億2231万
2018年9月30日 +186.85%: 6億3769万
2018年12月31日 +66.82%: 10億6379万
2019年3月31日 +30.3%: 13億8614万
2019年6月30日 -80.17%: 2億7485万
2019年9月30日 +228.21%: 9億210万
2019年12月31日 +35.72%: 12億2432万
2020年3月31日 +22.87%: 15億436万
2020年6月30日 -87.51%: 1億8796万
2020年9月30日 +181.47%: 5億2905万
2020年12月31日 +83.63%: 9億7151万
2021年3月31日 +40.09%: 13億6100万
2021年6月30日 -58.74%: 5億6150万
2021年9月30日 +59.71%: 8億9678万
2021年12月31日 +40.35%: 12億5867万
2022年3月31日 +37.61%: 17億3201万
2022年6月30日 -71.23%: 4億9836万
2022年9月30日 +139.76%: 11億9490万
2022年12月31日 +67.86%: 20億573万
2023年3月31日 +18.33%: 23億7344万
2023年6月30日 -68.55%: 7億4650万
2023年9月30日 +116.38%: 16億1530万
2023年12月31日 +47.65%: 23億8493万
2024年3月31日 +12.35%: 26億7951万
2024年6月30日 -70.85%: 7億8100万
2024年9月30日 +109.59%: 16億3693万
2024年12月31日 +10.46%: 18億808万
2025年3月31日 +61.18%: 29億1436万
2025年6月30日 -87.89%: 3億5300万
2025年9月30日 +209.35%: 10億9200万
2025年12月31日 +77.38%: 19億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:33