構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 400万
- 2009年3月31日 ±0%
- 400万
- 2010年3月31日 ±0%
- 400万
- 2011年3月31日 -25%
- 300万
- 2012年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2013年3月31日 +200%
- 600万
- 2014年3月31日 +16.67%
- 700万
- 2015年3月31日 +14.29%
- 800万
- 2016年3月31日 -25%
- 600万
- 2017年3月31日 +200%
- 1800万
- 2018年3月31日 -5.56%
- 1700万
- 2019年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2020年3月31日 +13.33%
- 1700万
- 2021年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2022年3月31日 -13.33%
- 1300万
- 2023年3月31日 +61.54%
- 2100万
- 2024年3月31日 +14.29%
- 2400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法によっております。2024/06/27 15:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記（連結）
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 15:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物(除却) 2百万円 2百万円 機械装置及び運搬具(除却) 0百万円 -百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2024/06/27 15:00
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。