7476 アズワン

7476
2026/08/18
時価
1769億円
PER 予
18.75倍
2010年以降
8.89-94.67倍
(2010-2026年)
PBR
2.3倍
2010年以降
0.72-10.33倍
(2010-2026年)
配当 予
2.8%
ROE 予
12.27%
ROA 予
8.52%
資料
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CSV,JSON

アズワン(7476)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億9889万
2009年3月31日 +7.75%
2億1431万
2010年3月31日 +2.77%
2億2025万
2011年3月31日 +92.76%
4億2456万
2012年3月31日 +0.7%
4億2751万
2013年3月31日 +0.87%
4億3121万
2014年3月31日 +19%
5億1313万
2015年3月31日 -2.8%
4億9873万
2016年3月31日 -6.13%
4億6818万
2017年3月31日 +12.42%
5億2632万
2018年3月31日 +28.21%
6億7481万
2019年3月31日 +2.52%
6億9183万
2020年3月31日 +4.22%
7億2102万
2021年3月31日 +26.67%
9億1334万
2022年3月31日 -5.34%
8億6460万
2023年3月31日 +1.76%
8億7984万
2024年3月31日 +9.58%
9億6410万
2025年3月31日 +28.2%
12億3600万
2026年3月31日 -10.68%
11億400万

個別

2008年3月31日
1億9074万
2009年3月31日 +8.5%
2億696万
2010年3月31日 +3.25%
2億1368万
2011年3月31日 +93.84%
4億1421万
2012年3月31日 +0.65%
4億1689万
2013年3月31日 -1.05%
4億1251万
2014年3月31日 +19.53%
4億9309万
2015年3月31日 -3.32%
4億7671万
2016年3月31日 -6.85%
4億4403万
2017年3月31日 +13.28%
5億302万
2018年3月31日 +25.95%
6億3354万
2019年3月31日 +3.63%
6億5653万
2020年3月31日 +4.31%
6億8480万
2021年3月31日 +26.2%
8億6421万
2022年3月31日 -4.55%
8億2492万
2023年3月31日 +1.69%
8億3885万
2024年3月31日 +9.27%
9億1662万
2025年3月31日 +29.39%
11億8600万
2026年3月31日 -11.3%
10億5200万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
役員報酬・給与及び賞与4,5434,618
賞与引当金繰入額1,2521,120
退職給付費用△10270
2026/06/23 11:21
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び製品
移動平均法による原価法、但し加工商品については主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
建物及び構築物以外 2~20年2026/06/23 11:21
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
減損損失357357
賞与引当金362331
資産除去債務419565
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)
2026/06/23 11:21
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
減損損失357357
賞与引当金379349
資産除去債務419565
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/23 11:21
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/06/23 11:21

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