ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 9億2309万
- 2020年3月31日 -0.94%
- 9億1444万
個別
- 2019年3月31日
- 8億1747万
- 2020年3月31日 +1.55%
- 8億3014万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3 土地及び建物の一部を賃借しており、当事業年度の賃借料は716,154千円、土地の賃借面積は[ ]で外書しております。2020/06/25 13:27
4 帳簿価額の「その他」にはソフトウエアを含めております。
5 連結会社以外に賃貸している設備が含まれております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2020/06/25 13:27
(表示方法の変更)前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 不動産賃借料 733,330 778,778 ソフトウエア償却 278,833 313,944 おおよその割合
前事業年度において主要な費目として表示しておりました「運賃及び保管費」は、より実態に即した明瞭な表示とするため、当事業年度において「運賃及び倉庫作業料」に科目名を変更しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
建物以外 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
毎期均等償却しております。
(5) 投資不動産
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13~50年
建物以外 10~15年2020/06/25 13:27 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産は、481億81百万円(前連結会計年度末比7億16百万円増)となりました。これは主として一年以内に償還期限を迎える有価証券が投資有価証券(固定資産)からの振替により10億円増加したこと等によるものです。2020/06/25 13:27
固定資産は、333億38百万円(同20億29百万円増)となりました。これは主として千葉市稲毛区に2020年5月に開設した新物流拠点「Smart DC」の中間金払い等により建設仮勘定が27億52百万円、建物及び構築物が5億66百万円並びにソフトウエア仮勘定が3億97百万円増加した一方、投資有価証券が16億74百万円減少したこと等によるものです。
(負債の部) - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2020/06/25 13:27
当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は、4,503百万円であります。その内訳は、物流・情報機器、金型等の有形固定資産に3,777百万円、ソフトウエア等の無形固定資産に725百万円であります。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2020/06/25 13:27
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2020/06/25 13:27
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~50年
建物以外 2~15年
② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
毎期均等償却しております。
⑤ 投資不動産
定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13~50年
建物以外 10~15年2020/06/25 13:27