	前連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
その他(有形固定資産)	6,201	3,119	-	3,082
その他(無形固定資産)	-	-	-	-
合計	6,201	3,119	-	3,082

(単位:千円)

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
その他(有形固定資産)	6,201	3,928	-	2,273
その他(無形固定資産)	-	-	-	-
合計	6,201	3,928	-	2,273

2.未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高

2015/06/26 9:46

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法としております。2015/06/26 9:46

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)	6千円-0	-千円21210
計	6	222

2015/06/26 9:46

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/26 9:46

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)財政状態に関する分析
当連結会計年度末の資産につきましては、流動資産は 3,854百万円となり、前連結会計年度末に比べ 478百万円増加いたしました。これは主に現金及び預金が 312百万円、商品及び製品が 157百万円増加したこと等によるものです。固定資産は 1,097百万円となり、前連結会計年度末に比べ 43百万円減少いたしました。これは主に有形固定資産が 13百万円減少したこと及び投資その他の資産が 15百万円減少したこと等によるものです。
この結果、総資産は 4,951百万円となり、前連結会計年度末に比べ 434百万円増加いたしました。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法としております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零として算定する定額法によっております。2015/06/26 9:46