#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法としております。2020/06/29 10:29
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、 2,923百万円(前連結会計年度末 3,170百万円から当連結会計年度末 2,923百万円)となりました。これは主に現金及び預金が 96百万円増加し、受取手形及び売掛金が 22百万円減少したこと、商品及び製品が 242百万円減少したこと等によるものです。
固定資産は、 1,064百万円(前連結会計年度末 1,085百万円から当連結会計年度末 1,064百万円)となりました。これは主に有形固定資産が 12百万円減少し、無形固定資産が 4百万円減少したこと及び投資その他の資産が 3百万円減少したこと等によるものです。
(負債合計)
2020/06/29 10:29
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2020/06/29 10:29
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/29 10:29
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法としております。2020/06/29 10:29