サンリン(7486)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億1800万
- 2009年3月31日 +19.72%
- 2億6100万
- 2010年3月31日 -21.84%
- 2億400万
- 2011年3月31日 +14.71%
- 2億3400万
- 2012年3月31日 -0.43%
- 2億3300万
- 2013年3月31日 +2.58%
- 2億3900万
- 2014年3月31日 +6.28%
- 2億5400万
- 2015年3月31日 +13.78%
- 2億8900万
- 2016年3月31日 -5.19%
- 2億7400万
- 2017年3月31日 -16.06%
- 2億3000万
- 2018年3月31日 -6.96%
- 2億1400万
- 2019年3月31日 ±0%
- 2億1400万
- 2020年3月31日 +8.88%
- 2億3300万
- 2021年3月31日 +34.76%
- 3億1400万
- 2022年3月31日 -10.51%
- 2億8100万
- 2023年3月31日 -3.91%
- 2億7000万
- 2024年3月31日 -0.74%
- 2億6800万
- 2025年3月31日 +8.96%
- 2億9200万
- 2026年3月31日 -1.37%
- 2億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6400万
- 2009年3月31日 +23.78%
- 2億300万
- 2010年3月31日 -22.17%
- 1億5800万
- 2011年3月31日 +17.09%
- 1億8500万
- 2012年3月31日 +0.54%
- 1億8600万
- 2013年3月31日 +2.69%
- 1億9100万
- 2014年3月31日 +3.14%
- 1億9700万
- 2015年3月31日 +14.72%
- 2億2600万
- 2016年3月31日 -6.64%
- 2億1100万
- 2017年3月31日 -9.48%
- 1億9100万
- 2018年3月31日 -8.38%
- 1億7500万
- 2019年3月31日 +1.71%
- 1億7800万
- 2020年3月31日 +10.67%
- 1億9700万
- 2021年3月31日 +30.46%
- 2億5700万
- 2022年3月31日 -10.12%
- 2億3100万
- 2023年3月31日 -6.06%
- 2億1700万
- 2024年3月31日 -1.38%
- 2億1400万
- 2025年3月31日 +10.28%
- 2億3600万
- 2026年3月31日 -5.08%
- 2億2400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 10:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 217 177 賞与引当金繰入額 231 219 退職給付費用 88 38 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売掛債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/18 10:00
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/18 10:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 28 17 17 28 賞与引当金 236 224 236 224 役員退職慰労引当金 145 24 - 170 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 186 178 賞与引当金 71 70 役員退職慰労引当金 45 53
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未実現固定資産取引 83 83 賞与引当金 89 90 未払事業税 19 17
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
ただし、一部の少額商品は最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/18 10:00